2010年03月09日

「カンガルーケア」中に赤ちゃん呼吸停止 長崎の産婦人科医院(産経新聞)

 長崎市の産婦人科医院で昨年12月、出産直後の「カンガルーケア」(KC)中に赤ちゃんが呼吸停止し、現在、脳機能障害になっていることが2日、わかった。両親は訴訟を起こすことも視野に医院側と和解協議を進めている。

 KCは母親が出産直後に一定時間、胸元で赤ちゃんを抱くことで、その様子がカンガルーの親子に似ていることから名付けられた。母子関係の向上や母乳育児の促進に有効とされる半面、実施中に赤ちゃんが低体温状態に陥って死亡したケースもあり、KCを推進する医師からも事前の説明とケア中の安全面の配慮を求める意見が出ている。

 昨年12月9日夜、この産院で、同市の男性会社員(44)の妻(45)が長男を出産。両親らによると、男性院長と女性助産師はベッドに寝ていた妻に長男を抱かせたが、KCの効果や危険性の説明はなく、同意を求めることもなかった。

 直後から長男のつめが紫色になり、手足も動かなくなったが、妻と長男が2人だけになることもあったという。20分後に妻の叫び声で院長らが駆けつけたところ、長男の呼吸は止まっていた。長男は市内の病院に救急搬送され、NICU(新生児集中治療室)で人工呼吸器をつけたままの状態となっている。

 院長は取材に対し「KCの危険性も認識していたが、結果的には大変申し訳ない」と釈明。男性会社員は「病院の対応の不備など複数の問題が重なって起きた。原因を究明してほしい」としている。

 KCは1978年に南米のコロンビアで保育器不足の対策として始まり、日本でも90年代後半から普及した。

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2010年03月08日

日本人の3割超が花粉症(医療介護CBニュース)

 日本人の3割超が花粉症に悩んでいるとの意識調査の結果を、ウェザーニューズが3月4日発表した。地域別では、関東・東海地方で多く、九州地方では少なかった。

 意識調査は2月20-22日に実施し、ウェザーニューズの携帯サイト利用者5万3946人(男性37.6%、女性62.4%)から有効回答を得た。

 それによると、「周りの人の何割くらいが花粉症か」(「1割未満」から「10割」までの11の選択肢の中から選択)について集計したところ、32.2%が花粉症との結果だった。都道府県別では、静岡(38.2%)が最多で、次いで群馬(38.0%)、山梨(37.3%)、栃木(36.91%)、三重(36.85%)の順。関東・東海では全都県が全国平均を上回った。一方、少ないのは鹿児島(21.3%)、富山(24.8%)、長崎(24.9%)、青森(25.1%)、鳥取(25.2%)で、九州の全県が全国平均を下回った。
 ウェザーニューズでは、「花粉飛散が多いエリアほど、花粉症に悩んでいる方が多い傾向にある」としている。


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生ごみ 石炭並みの熱量燃料に 静岡大グループ開発(毎日新聞)

 生ごみと廃プラスチックから石炭並みの熱量がある燃料を製造する技術を静岡大工学部の佐古猛教授(物質工学)らの研究グループが開発したと3日、発表した。コンビニやスーパーから出されるプラスチック容器入りの食品廃棄物や農作物の非食用部分などから「国産」の燃料を作り出すことができる。3年後の実用化を目指す。

 200度・20気圧の亜臨界水と呼ばれる高温高圧の「水」の中で、生ごみと廃プラスチックを約30分かき混ぜると、直径1〜5ミリに分解されたプラスチックの周りに生ごみからできた可燃性粒子が付着する。これが粉末燃料となり、添加物なしで加圧するだけでペレット状に加工することができる。

 石炭の熱量が1キロ当たり6750キロカロリーに対し、この粉末燃料は同6250〜7000キロカロリーとほぼ同じ。また、硫黄酸化物は発生せず、窒素酸化物やダイオキシンなどの発生も一般のごみ焼却場の排出基準を大幅に下回る。生ごみ1トンと廃プラスチック200キロから400キロの燃料を作ることができ、焼却灰は燃焼前の数%と少なく、リンなどを含むため無機肥料として再利用できる可能性もある。

 一部の自治体では、生ごみに接着剤や石灰を混ぜてペレット状にするRDF(ごみ固形燃料)を製造するプラントが導入された。だが、RDFは熱量が低く重油などの助燃剤が必要になる場合があるほか、焼却灰に石灰が残り処理費用がかかるなどの問題があった。また、発酵によって発生したメタンガスが原因と見られる火災が発生するなどのトラブルもあり、普及していない。今回の技術は、こうした問題をいずれも回避できるという。【瀬上順敬】

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